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このブログ記事は、2018年3月7日に改題・更新しました。

今回は、経営判断に必要な情報の性質について考えてみたいと思います。

近頃、AI（人工知能）に関するニュースをいたる所で目にするようになりました。

AI（人工知能）がすごいと騒がれているのは、技術的進展によって「ビッグデータ」と呼ばれる大量の情報を短時間で処理できるようになったことや、情報分析の仕方をAI（人工知能）自身が深化させる「ディープラーニング」という技術が確立されたからです。

そのため、人間がいちいち詳細な指示をしなくても、AI（人工知能）自身が大量の情報を検索することによって一定の規則性や法則性などを見つけ出し、課題を処理することが可能になりつつあります。

そこで、中小企業の経営者であるあなたが気になるのは、「AI（人工知能）を経営判断にも利用することができるのか？」ということでしょう。

実際に、そのような機能を謳った製品も開発されてはいるようですが、経営判断をするための情報を提供することは、そんなに簡単ではありません。

例えば、「あなたの会社がX地区に進出するべきかどうか？」という経営判断をするための情報として、X地区の潜在的な需要動向に関する詳細なデータとか、X地区におけるライバル社の動向に関する詳細なデータとかを情報として提示されたとしても、経営者のあなたからすれば、それだけでは「だから何？」と首を傾げざるをえないでしょう。

なぜなら、経営者であるあなたにとって知りたい情報とは、そのようなデータから「一体どのようなことがいえるのか？」ということに正面から答えている“もうひとつ高い次元にある情報”のはずだからです。

先ほどの例であれば、「××のデータからX地区の潜在的な需要はかなり多いと見込まれます。そして、X地区にはライバルのA社も進出してきていますが、○○のデータから、わが社の方が有利に戦える条件が整っていると判断できるので、わが社としてはX地区に進出すべきです」というように、「だから何？」という問いに対する答えを「見える化」した情報を提示してもらうことで（もちろん、これでも十分ではないでしょうが……）、ようやく経営判断に利用することが可能になります。

一方、根拠となるデータすらも示さず、ただ「○○すべきである！」という結論だけを提示されるような場合だと、何をどのように考えてそのような結論に至ったのかが全く「見える化」されていませんから、納得をした上で判断をすることができません。

AI（人工知能）を経営判断に利用しようとする場合に、どのような情報がAI（人工知能）から提示されるのかはよく分かりませんが、肝心な部分を「見える化」せずに、関係のありそうなデータをただ並べているだけだったり、ただ結論だけを示しているだけだったりするようであれは、経営判断にはとても使えないでしょう。

まあ、経営そのものをAI（人工知能）に任せるのであれば話は別でしょうが……

次回は、「見る目」の種類について解説したいと思います。

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