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このブログ記事は、2020年8月12日に改題・更新しました。

今回は、視点が違うということの大切さについて考えてみたいと思います。

中小企業の経営者であるあなたは、これまでに顧問税理士やコンサルタントなどの外部の専門家に対して「ウチの会社について、何か気になったことはないですか？」といった感じの質問してみたことはあるでしょうか？

もし、そのような質問をしたことがないのだとしたら、それはスゴクもったいないことなのかもしれません。

なぜなら、人間は自分が思うほど自分自身のことはよく見えていないものですが、それと同じようなことが企業でも生じているからです……

戦略は組織に従う。などでも説明したように、企業のような複数の人々から構成される組織では、組織文化（企業文化）と呼ばれる共通の信念や考え方のパターンのようなものが形成されますが、それらは必ずしも望ましいものばかりだとは限りません。

中には、「なぜ、そんな変なことをしているのか？」と外部の者が思ってしまうようなことが、企業内で定着してしまう場合も十分にあり得るのです。

しかし、そのような場合であっても、当事者である経営者や従業員の多くは、自分たちの行動に問題があるとは思っていませんから、事態が深刻化するまで、それらが放置されることになります。

それに、たとえ企業内の一部の者がおかしいと感じていたとしても、一度そのような組織文化（企業文化）が企業内に出来上がってしまうと、企業内ではそのような考え方が支配的になってしまうので、わざわざ自らの地位を危険にさらしてまで、それらを正そうとはしないでしょう。

そこで、冒頭で述べたような質問を外部の専門家にすることで、企業の状態を第三者的な視点から見ている彼らから、外部の者として、外部からは奇妙に映ることが企業内で行われていないかを教えてもらえる可能性があります。

逆に、当事者である経営者や従業員の多くが、自分たちが何気なくやっていることが競争優位の源泉になる可能性を秘めていることに全く気づいていないというパターンもあります。

先ほど説明した組織文化（企業文化）には、組織の構成員の行動に対して暗黙的な規律を与えられるという特徴があるので、これが上手くハマると、いちいち細かな指示を出さなくても、各従業員が企業にとって望ましい行動を無意識に行うことが可能になります。

しかも、他社がこれをマネしようと思ったとしても、このような状態を意図して作り出すことは難しいため、簡単にマネをすることができません。

けれども、企業内の者にとっては当たり前のことなので、そのことに気がつかず、それらを強みとして活かすことができないのです。

そこで、冒頭で述べたような質問を外部の専門家にすることで、複数の企業を観察する機会が多い彼らから、専門家として、企業内の特定の行動が競争優位の源泉になる可能性を秘めていることを教えてもらえる可能性があります。

このように、何気ない問いかけであっても、両者の視点の違いから、経営者であるあなたが思いもしなかったようなことを、何かしらアドバイスをしてもらえる可能性があるのです。

次回は、望ましい経営相談のあり方についてお話ししたいと思います。

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